第３回　平成19年（2007年）と平成25年（2013年）

　平成19年と平成25年を比較すると、次の表のとおりです。

　価格帯を調べてみましょう。売却物件の基準価額により次の５つに区分して、価格帯別の件数を見てみますと、次のグラフのとおりです。

　両年ともに、価格帯Ⅰと価格帯Ⅱが多く、合わせて７割弱を占めています。平成25年（2013年）は価格帯Ⅰが5%増え、価格帯Ⅱは3%減少しました。

     価格帯Ⅰ 500万円未満

     価格帯Ⅱ 500万円以上1,000万円未満

     価格帯Ⅲ 1,000万円以上1,500万円未満

     価格帯Ⅳ 1,500万円以上2,000万円未満

     価格帯Ⅴ 2,000万円以上

　価格帯別の売上げ額（単位：億円）は、次のグラフのとおりです。両年とも、件数が少ない価格帯Ⅴが大きな比重を占めるのは同じですが、その売上げ額が違います。

　価格帯別の平均乖離率は次のグラフのとおりです。なお、この平均乖離率は、各市場の価格帯の中間乖離率を求め、それを単純平均した値です。

　平成25年（2013年）は、価格帯Ⅰ及び価格帯Ⅱの平均乖離率が平成19年（2007年）を大きく上回っているのが目立ちます。

 以上見てきたことから、平均乖離率は平成25年（2013年）が優るが、売上げ乖離率は平成19年（2007年）が優るという理由が分かります。

　すなわち、平均乖離率は、平均値ですから、件数の多い価格帯Ⅰ及び価格帯Ⅱの乖離率に強い影響を受けます。このため、平成25年（2013年）の平均乖離率は高かったのです。しかしながら、売上げ乖離率は市場の売上げ額（正確には、その基準価額に対する比率）で決まりますから、価格帯Ⅴの件数が多く、平成25年（2013年）の1.5倍もの売上げのあった平成19年（2007年）の方が優ったわけです。

　なお、価格帯Ⅴの平均中間乖離率だけを見ると平成25年（2013年）がわずかに高いのですが、次の、基準価額の２倍以上の買受け割合グラフで分かるように、平成19年（2007年）の価格帯Ⅴは、実に２割を超える物件が基準価額の２倍以上で買われていましたから、価格帯Ⅴの活性度は平成19年（2007年）の方が優ることは明らかです。

　このグラフには、活性度が最も低下した平成21年（2009年）の状況も掲げました。平成21年（2009年）に比べると、平成25年（2013年）の価格帯Ⅴは著しく活性化していますが、平成19年（2007年）には及ばなかった言わざるを得ません。

つづく（次回は「第４回　ゆく川の流れは絶えずして・・・」）